株式会社クリーク･アンド･リバー社は、日本語が母語でない方を対象にした「Flexible Japanese Lessons ～オンラインプライベートレッスン～」について、11月生と12月生の募集を始めました。受講開始時期は2026年11月～12月で、オンラインで開催されます。
学習者ごとの目的に合わせるプライベートレッスン
このレッスンが想定しているのは、自分のペースやスケジュールに合わせて日本語を学びたい人や、自分の弱点に合わせて日本語力を伸ばしたい人です。日本語能力試験の対策をしたい人、興味のある分野や自分のキャリアに活かせる日本語を学びたい人、専門的な言葉遣いやマナーも身につけたい人にも向けた内容になっています。
レッスンは、短期間で容易に流ちょうな日本語を習得できるよう設計されています。初心者から上級者まで、それぞれのニーズや目標に合わせて内容を組み立てるのが特徴です。言語だけでなく、日本の文化やビジネスマナーを身につけることもサポートします。
対象者として挙げられているのは、次のような方です。
- 日本語が母語でない方
- 日本語能力試験（JLPT）の対策をしたい方
- 日本語のビジネスコミュニケーションを学びたい方
- 日本語の日常会話を学びたい方
- 日本語の面接や職務経歴書の対策をしたい方
文化・習慣にも精通したインストラクター陣
インストラクターは日本語だけでなく、日本の文化・習慣・伝統にも精通しています。豊富な教育経験をもとに、さまざまな背景やレベルの学習者に対応し、語学学習と日本文化の理解の両面から親身にサポートするとしています。
インストラクターの例
Shinya Toyoda氏は東京外国語大学を卒業し、大学時代に言語学を学んだことから日本語教師の仕事に関心を持ちました。2017年に日本語教育能力検定試験に合格し、2018年に日本語教師養成講座を修了。東京の日本語学校で留学生クラスを担当し、初級から上級までのすべてのレベルを教えたほか、進学指導にも携わり、多くの留学生を専門学校・大学・大学院に送り出しています。大手人材企業での日本語研修にも関わり、これまで500人以上の実習生や研修生に、ビジネス日本語・ビジネスマナー、日本企業に就職するための面接対策などを指導してきました。2019年6月からはクリーク･アンド･リバー社でITエンジニア向けの日本語研修クラスを担当し、韓国、ベトナム、メキシコ、ポルトガル、米国など、さまざまな国籍のエンジニア向けのビジネス日本語トレーニングを開発しています。
Yukiko Murakami氏は慶應義塾大学教育学部を卒業し、大学では教育心理学を学びました。さまざまな教育現場で教えた経験を持ち、2019年より日本語教師養成総合コース（文化庁ガイドライン420時間準拠）の免許を取得。修了後は日本語教師として、大学・大学院受験生や日本語能力試験受験生を指導しています。専門学校での「おもてなし日本語」の授業や、大使館、自動車会社、ゲーム会社などでの駐在員向けの指導も担当。異文化理解を重視し、日本について深く理解できるような授業を心がけています。日本の文化や価値観を学びながら社会性を身につけることで、会話力など高いコミュニケーション能力を身につけられるレッスンを提供しています。
Morokuma Haruka氏は郵便局で7年間勤務したのち日本語教師の資格を取得し、2017年に渡英。2つの日本語学校で、子どもからビジネスマンまで国籍や年齢を問わず日本語を教えてきました。現在は福岡市の公立小学校で、外国人児童を対象にオンラインレッスンと個別指導で日本語の初級クラスを担当しています。初心者コースや小学生レベルのプログラムから、日本語能力試験N1以上のプロレベルまで指導が可能で、日本語能力試験の対策にも対応。日本文化のさまざまな側面も伝えながら、生徒のレベルやニーズに合ったレッスンと、楽しくインタラクティブな学習体験を提供しています。
開催概要と主催企業
- 受講開始時期：2026年11月～12月
- 場所：オンライン開催
- 主催：株式会社クリーク･アンド･リバー社
- お問い合わせ：株式会社クリーク･アンド･リバー社「Flexible Japanese Lessons」担当（Email：inquiry.prolang@hq.cri.co.jp）
クリーク･アンド･リバー社は1990年に設立されました。「プロフェッショナルの生涯価値の向上」と「クライアントの価値創造への貢献」をミッションに掲げ、映像、ゲーム、Web、広告・出版、作家、舞台芸術、建築、AI/DX、アスリートの分野で、プロフェッショナルに特化したエージェンシー事業（派遣・紹介）、プロデュース事業（開発・請負）、ライツマネジメント事業（知的財産の企画開発・流通）を手がけています。C&Rグループとしては医療、IT、会計、法曹、ファッション、食、ライフサイエンス、CXO、アグリカルチャーの分野でも同様の事業を展開しており、対象分野は合わせて18にまで広がっています。