医療機関のサイバーセキュリティ対策を強化、未把握機器の脅威に対応するウェビナー再放送

医療DXとガイドライン7.0版が示す新たな課題

医療DXの推進により、電子カルテ端末、医療機器、IoT機器（モノのインターネット機器）など、多種多様なデバイスが医療機関のネットワークに接続されています。

2026年6月には厚生労働省による「医療情報システムの安全管理に関するガイドライン7.0版」の運用が予定されており、サイバーセキュリティ対策は経営層を含む全組織の重要課題として位置づけられています。医療情報の漏えいやシステム停止は、患者の生命や医療業務の継続性に直結するため、形式的な対策ではなく、運用に根ざした実効性のある安全管理が求められています。

「把握できていない機器」がサイバー攻撃の最大の脅威に

多くの医療機関では、資産管理台帳や手動での棚卸しに依存した機器管理が行われています。しかし、ネットワークに接続されるすべての機器を正確に把握し続けることは困難です。

PCだけでなく、医療機器、プリンター、カメラ、IoT機器、ネットワーク機器などが拠点ごとに接続される中で、管理の目が届きにくい機器や未承認機器が存在すると、これらがランサムウェアなどのサイバー攻撃の侵入経路や感染拡大の起点となるリスクがあります。これにより、診療業務の継続性が脅かされる可能性が高まります。

エージェントレスで実現する端末把握と未承認機器の自動遮断

本ウェビナーでは、ランサムウェア対策の第一歩として、ネットワークに接続されている機器の正確な把握と、未承認機器の自動遮断に焦点を当てて解説します。

株式会社PFUが提供する「iNetSec SF」は、各端末に専用エージェント（監視プログラム）を導入することなく、ネットワーク上の接続機器を自動的に検知し可視化するソリューションです。未承認機器の接続が検知された場合、事前に設定されたポリシーに基づいて自動的に接続を遮断できるため、セキュリティリスクを未然に防ぐことが可能です。

ウェビナーでは、ランサムウェア被害の現実や、医療機関での具体的な活用事例も交えながら、手動での棚卸しに依存しない効率的な端末管理と、ガイドライン対応にもつながる実践的なセキュリティ対策の進め方が紹介されます。