FCE、2026年版アジア地域「働きがいのある会社」ランキングに選出
株式会社FCEは、Great Place to Work® Institute(以下GPTW)が実施する2026年版アジア地域における「働きがいのある会社」ランキングの中小企業部門(従業員数10~499名)に選出されました。
FCEは、日本版の「働きがいのある会社」ランキングにおいて14年連続でベストカンパニーを受賞しており、今回の国際的な選出は、同社の「働きがい」を生み出す組織文化が国際的にも高く評価された結果と言えるでしょう。

FCEとは:人的資本最大化への貢献
FCEは「チャレンジあふれる未来をつくる」というパーパス(企業の存在意義)のもと、「主体性」と「生産性」を掛け合わせることで、人的資本の最大化に貢献することをミッションとしています。
主な事業として、業務の自動化を支援する「DX推進事業」、AIプラットフォームと研修を組み合わせた「AIソリューション事業」、人財・組織の成長を支援する「教育研修事業」を展開。さらに「出版事業」も手掛け、人の学びと組織の成長を通じて社会の発展に貢献しています。
具体的には、ITreview Best Software in Japan 2023で7,300製品中1位に選ばれたRPAツール「ロボパットAI」や、企業の生産性を進化させるAIプラットフォーム「AI OMNI AGENT」を提供しています。教育研修事業では、オンライン社員教育ツール「Smart Boarding」や、世界的ベストセラー『7つの習慣』の出版・研修などを通じ、中小企業から大企業、自治体まで幅広く支援しています。
FCE公式サイトはこちら > https://www.fce-hd.co.jp/
「働きがい」を生み出すFCEの取り組み
FCEが「働きがい」を生み出す上で重視しているのは、社員一人ひとりが自ら働きがいを生み出す「主体性」と、仕事の仕方を見直し成果を出しやすい環境を構築する「生産性」です。
主体性:自らが働きがいを生み出す
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Value Book、Value研修、Value評価
社員がパーパスとバリュー(価値観)を理解し実践できるよう、「Value Book」を配布。月に一度、代表自らが講師を務める「Value研修」も実施し、バリューの実践例を学ぶ機会を提供しています。パーパスやバリューは評価制度にも組み込まれ、振り返りの機会となっています。

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「7つの習慣®」研修・レジリエンス研修を全社員が受講
世界最高峰のリーダーシッププログラム「7つの習慣®」研修 Business Ownershipでは、「主体的である」という第1の習慣をはじめ、社員一人ひとりが当事者意識を持ち、自ら選択し行動する力を育んでいます。
また、本田圭佑氏がアンバサダーを務める企業向けレジリエンス研修「レッスル®」は、「心の筋肉を鍛える」ことを目的とし、逆境や失敗をしなやかに乗り越え、成長の糧に変えるレジリエンス力を養います。
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「7つの習慣®」研修 Business Ownership 研修:https://fcetc-7habits.jp/
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企業向けレジリエンス研修「レッスル®」:https://fcetc-rescle.co.jp/

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生産性:仕事の仕方を見直し、楽して劇的な成果をあげる
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DIPS運動(生産性UPプロジェクト)
年間3カ月間、全社で生産性向上を目指し、劇的な業務改善に挑戦する取り組みです。「ある業務の工数を3分の1にする」「〇〇にかかるコストを半分にする」「成約率を2倍にする」といった、これまでの延長線上にはない目標にトライし、イノベーションを生み出しています。
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RPA導入によるDX推進
2,100社以上が導入し続けるRPAツール「ロボパットAI」を活用し、日々の定型業務を自動化しています。プログラム知識がなくても直感的にロボットを作成できるため、職種やチームを問わず利用されています。

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AI研修、AI Agentプラットフォーム導入による生産性向上
企業の生産性を進化させるAIプラットフォーム「AI OMNI AGENT(オムニエージェント)」を活用し、社内業務でのAI活用を推進。複数のLLM(ChatGPT、Claude、Gemini等)を統合し、ノーコードで現場担当者が開発・運用できる環境を整備することで、全社員がAIを使いこなせる環境を実現しています。
AIを業務成果につなげるため、AIリテラシー向上、リスク把握、業務適用設計、運用ルール整備、継続的な学習・定着支援を組み合わせた「AI組織活用研修・コンサルティング」も提供しています。

今後の展望
FCEは「チャレンジあふれる未来をつくる」というパーパスのもと、性別やバックグラウンドに関わらず、全ての社員が自身の強みを活かして挑戦できる組織づくりを推進していく方針です。そして、自社の実践を通じて得たノウハウをDX推進事業や教育研修事業を通じて社会へ還元し、日本全体の「働きがい」向上に貢献することを目指しています。
2026年版アジア地域における「働きがいのある会社」ランキングについて
本ランキングは、GPTWが展開しているアジア・中東の各国(※)で働く従業員へのアンケート調査を基に決定されました。380万件を超えるサンプル調査により、アジア地域全体の約890万人の従業員の職場体験を表すランキングとなっています。
本ランキングでは、大企業部門(500名以上)、中小企業部門(10~499名)の2つの部門で計200社が選出されています。
※対象国は、バーレーン、グレーターチャイナ(中国、香港、台湾を含む)、インド、インドネシア、イスラエル、日本、ヨルダン、クウェート、マレーシア、オマーン、フィリピン、カタール、サウジアラビア、シンガポール、韓国、スリランカ、タイ、UAE、ベトナムです。