240兆円の超巨大市場への成長が見えてきた世界の半導体産業のゆくえは 取材歴35年の泉谷渉氏が11月12日に「先端技術情報研究会」で解説

240兆円の超巨大市場への成長が見えてきた世界の半導体産業のゆくえは 取材歴35年の泉谷渉氏が11月12日に「先端技術情報研究会」で解説

日本経営開発協会と関西経営管理協会は、2026年11月12日(木)12:30~14:30に、《泉谷渉の「先端技術情報研究会」》を開催します。講師は、半導体・先端産業の最前線を35年以上取材し、世界のトップ企業の現場を追い続けてきた専門記者の泉谷渉氏です。研究会では、最新の半導体動向と日本の製造業の未来について解説します。

240兆円の超巨大市場への成長が見えてきた世界の半導体産業のゆくえは 取材歴35年の泉谷渉氏が11月12日に「先端技術情報研究会」で解説

官民一体の投資が過去最大級に 揺れ動く日本の半導体産業

日本の半導体産業は今、「国家の命運をかけた」歴史的なうねりの中にあります。次世代半導体の国産化を目指す「ラピダス」への本格投資、TSMC熊本工場の第2工場進出、キオクシアやルネサスエレクトロニクスへの巨額補助金など、官民一体となった日本全体の投資規模は過去最大級に達しています。

世界に目を向けると、生成AIの爆発的な普及やEV・自動運転の進化を背景に、半導体市場はかつてない大投資サイクルを迎えています。その中で最も熱い視線を集めているのが「日本市場」です。最先端2nmプロセスの量産化に向けて突き進む「ラピダス(北海道)」の動向をはじめ、九州・東北・中部など全国各地で、半導体関連の巨大工場の建設や設備投資が連鎖的に誘発されています。

こうした動きは一部企業に限った話ではありません。素材、部品、精密加工、装置メンテナンスなど、日本のものづくり産業全体のサプライチェーンを根底から塗り替える「オールジャパンの国家戦略」と位置づけられています。数兆円規模のこの投資ウェーブは、国内の中堅・中小製造業にとって千載一遇のチャンスである一方、変化に対応できなければ取り残されるリスクも孕んでいます。

240兆円の超巨大市場への成長が見えてきた世界の半導体産業のゆくえは 取材歴35年の泉谷渉氏が11月12日に「先端技術情報研究会」で解説

研究会で取り上げるテーマ

本研究会では、生成AI特需による世界的な半導体争奪戦のリアルとともに、国家規模のパラダイムシフトが「国内の中堅・中小製造業にどのような特需とサプライチェーン激変をもたらすか」を、独自取材による一次情報を交えて徹底解説します。

半導体・電子デバイス業界の生き字引として主要トップ企業の動向を網羅する泉谷氏が、メディアの表面的な報道だけでは見えてこない、現場のリアルな一次情報を激白します。主なテーマは次のとおりです。

  • ラピダス計画の現状
  • 世界3強(TSMC、Intel、Samsung)の覇権争いの中での日本の立ち位置

講師に直接質問できる時間も

セミナー後半には、泉谷氏に直接質問できる質疑応答の時間がたっぷりと確保されています。「自社の技術は半導体産業のどこに応用できるか?」「地方での工場誘致が自社に与える影響は?」といった参加者の問題意識に対し、泉谷氏が世界中の取材網から得た知見をもとに直球で回答します。次の事業投資や経営戦略の舵取りに直結する時間として設けられています。

講師プロフィール

泉谷渉(いずみや・わたる)氏は、産業タイムズ社会長で、取材歴35年のカリスマ記者です。半導体、エネルギー、自動車など幅広い業界に精通し、技術潮流を現場目線で読み解く第一人者です。著書に『これが半導体の全貌だ』『IoT最終戦争』『自動車世界戦争』など多数。日本電子デバイス産業協会副会長を務め、「日本専門新聞協会賞」を受賞しています。

泉谷渉氏
泉谷渉氏

開催概要

  • 日程:2026年11月12日(木)12:30~14:30
  • 会場:銀座クレストン 32F「すみれ」(東京都中央区明石町8番・聖路加ガーデン内)
  • アクセス:東京メトロ「築地駅」徒歩7分/「新富町駅」徒歩8分
  • 参加形式:会場へのリアル参加とオンライン参加のハイブリッド開催
  • 参加対象:中小企業経営者・経営幹部
  • 主催:日本経営開発協会・関西経営管理協会
  • 申込・問い合わせ:公式サイトまたは電話で受付中(担当:増岡、TEL 06-6312-0691(代))

主催する日本経営開発協会/関西経営管理協会は、1953年設立、創業70年の歴史を持つ団体です。500人規模の経営者セミナー「全国経営者大会」を毎年2回開催しており、今回で145回目を迎えます。そのほか、経営者・管理者向けセミナーや社長塾、経営研究会、各種マネジメント講座、社員研修などを通じて、企業経営と人材育成を支援しています。

出典:株式会社関西経営管理協会