一般社団法人人的資本経営推進協会(所在地:東京都港区、代表理事:野澤 比日樹、佐々木 裕子、松林 大輔)は、株式会社グロービスの協力を得て、記事シリーズ「信念とプロセスでつなぐCHRO論」全3本を公開しました。同協会が主催するコミュニティ「ARCH」(Accelerating and Raising Corporate value through Human capital management)の研究員が、CHROに対して行ったデプスインタビューと、その考察をまとめた内容です。

人事の現場が抱える「連動」へのもどかしさ
人的資本経営の文脈でよく使われる言葉に「経営戦略と人材戦略の連動」があります。一方で人事の現場からは、「言っていることは分かるが、実態はそう単純ではない」「経営方針が出ても、それを組織にどう落とし込めばいいのか解がない」といった声が少なくありません。
2026年3月23日に内閣官房・金融庁・経済産業省が公表した「人的資本可視化指針(改訂版)」でも、経営戦略と人材戦略の連動に向けた具体的な考え方が追記されています。同協会は、このことからもテーマの重要性がうかがえるとしています。
創業者が率いる成長企業の実践を分解する
ARCHの研究員が所属する企業には、「創業者が経営をリードする成長企業」が多くあります。こうした環境ではトップマネジメントと人事部門の距離が近く、本来あるべき「経営戦略と人材戦略の連動」が起きやすいという特徴があると考えられる、と同協会は説明しています。
そこで、各社の取り組みを分解して捉えれば、企業規模や組織フェーズを問わず応用できる学びが得られるのではないか、という仮説を設定。経営課題として人材戦略を取り扱い、リードしている人たちへのデプスインタビューを実施しました。研究会での議論とあわせ、各社の実践に潜む「経営戦略と人材戦略の連動の正体」を読み解いています。
浮かび上がったのは「きれいな図」ではなく「地を這うプロセス」
議論とインタビューから見えてきたのは、「経営戦略と人材戦略の連動」が、整理された美しいフレームワークによって実現するものではない、という実態でした。
連動とは、論理で動く経営判断と、感情を持つ人間という性質の異なる二つの要素を、異なる言葉や時間軸を調整しながら「一つ」に統合していく、地道で粘り強いプロセスの積み重ねだといいます。さらに、そのプロセスを前へ進めるのは洗練された戦略論ではなく、「人の可能性を信じ抜く」という、ある種愚直な信念であることが、各社の実践から見えてきたとしています。
全3本の構成と研究員の顔ぶれ
シリーズは、現場で繰り広げられたストーリーをもとに、各回で次のテーマを掘り下げています。
- 第1回「人的資本経営における経営・人事の戦略『連動』――信念とプロセスでつなぐCHRO論 #1」:人的資本経営における経営・人事の戦略「連動」
- 第2回「なぜ経営と人事は分断するのか――信念とプロセスでつなぐCHRO論 #2」:経営と人事が分断する構造的な要因
- 第3回「経営者と対等な視点を持つ人事の『資質』とは――信念とプロセスでつなぐCHRO論 #3」:経営者と対等な視点を持つために人事に求められる「資質」
同協会は本シリーズについて、「経営戦略と人材戦略をつなぐための本質」を解説するものと位置づけています。経営課題として人材戦略をリードする役割、つまりCHROを目指す人にとって、一歩踏み出す勇気と覚悟を固める一助となることを願っているとしています。
ARCHで活動する研究員は以下のメンバーです(肩書きは記事の取材当時のもの)。
- 井出 日彦:株式会社グッドパッチ 執行役員 CHRO
- 伊東拓真:iYell株式会社 執行役員CHRO
- 井上 陽介:株式会社グロービス ブランディング&マーケティング・コミュニケーション マネジング・ディレクター
- 内丸 泰昭:株式会社うるる 執行役員 Co-CFO
- 勝並 明子:株式会社アイスタイル 執行役員 兼 ヒューマンリソースセンター センター長
- 鎌苅亮介:株式会社シーユーシー 執行役員
- 上岡 隆:株式会社SHIFT 人事本部 VPoHR
- 田中 伸明:株式会社イー・ファルコン 代表取締役
- 冨樫 智昭:株式会社リンクアンドモチベーション 特任執行役員
- 永島 寛之:中央大学 客員研究員
- 野澤 比日樹:株式会社ZENKIGEN 代表取締役CEO
- 原田信也:株式会社丸井グループ 人事部長
- 藤田 大洋:株式会社People Centered 代表取締役
- 堀田陽平:TMI総合法律事務所 アソシエイト(弁護士)
- 三浦 健吾:株式会社うるる 人事部長
- 結城 賢治:株式会社クイック 上席執行役員CHRO
ARCHの運営は、山永 航太氏、青山 雅子氏、横山 竜也氏、紙谷 和彦氏で構成する事務局が担当しています。人的資本経営推進協会は、従業員が持つ知識や能力を「資本」とみなし、持続的な企業価値の向上につなげる新しい経営の在り方である「人的資本経営」を研究・発信するため、2022年10月17日に設立されました。