ポイ活は「生活を支える存在」へ　74.9％が生活水準の維持・向上に「重要」と回答——Skyfall調査

株式会社Skyfall（本社：東京都港区、代表取締役社長：長谷川智一）は、「ポイ活」に関する調査の結果を公表しました。調査期間は2026年5月20日（水）〜5月22日（金）です。対象は全国の15歳から69歳の男女1,852人と、そのうち共通ポイントを貯めることがポイ活だと認識し、直近1か月以内に実施した843人です。今回の調査では、物価高の長期化を背景に、生活者の行動変容やサービス選択における価値観、複数の経済圏の利用実態について結果が発表されています。

生活水準の維持・向上に「重要」と答えた人は74.9％

1,852人全体に「生活水準の維持・向上に対するポイ活の重要度」を尋ねました。その結果、「とても重要である」と「やや重要である」を合わせた割合は74.9％に達しました。ポイ活が日常生活のなかで重要な位置を占めていることが明らかになっています。

30代は男女ともに8割を超える

年代別に見ると、ライフステージの変化に伴って家計管理への意識が高まりやすい30代では、女性が80.9％、男性が80.1％と、いずれも8割を超えました。30代に次いで40代も高い割合となっており、調査ではファミリー層を中心に、ポイ活が生活の維持に欠かせないインフラになっていることがうかがえるとしています。

約半数が「普段の行動に影響している」

ポイ活を目的とした予定外の買い物や、遠方の店舗の利用など、「普段の行動へのポイ活の影響度」も調べています。「影響されていると思う」と「やや影響されていると思う」を合わせると、全体の49.9％が「影響されている」と回答しました。特に30代男性（n=161）では60.9％にのぼり、20代〜30代はいずれも5割を超えています。一方、40代〜50代でも約半数を占めており、ポイ活をきっかけとした行動の変化は幅広い世代で見られました。

ポイ活経験者の31.7％が新しいサービスの利用につながる

共通ポイントを貯めることがポイ活だと認識し、直近1か月以内に実施した843人には、「ポイ活をきっかけとしたサービスの新規利用経験」を尋ねました。「ある」と答えた人は31.7％でした。

年代別では、若い層ほどこの割合が高くなっています。クレジットカードの発行やアプリのダウンロードなど、ポイ活を入り口に、それまで使っていなかったサービスを利用し始める傾向がうかがえます。調査では、ポイ活はポイントを貯める手段にとどまらず、生活者がこれまで接点のなかったサービスを知り、利用するきっかけにもなっていることが明らかになったとしています。

経済圏は「楽天」「PayPay」が2強、併用が当たり前に

共通ポイントを貯めることがポイ活だと認識し、直近1か月以内に実施した843人に、「所属していると思うポイント経済圏」も聞きました。所属していると感じる経済圏を1番目から3番目まで選んでもらい、そのスコアを合算しています。結果は「楽天ポイント経済圏」が68.6％、「PayPayポイント経済圏」が54.2％、「dポイント経済圏」が41.5％でした。楽天とPayPayの2大経済圏が強い存在感を示す結果となっています。

さらに、「2番目に活用している経済圏」を回答した人の割合は83.6％、「3番目に活用している経済圏」を回答した人の割合は68.9％でした。全体の6割以上が3つ以上の経済圏を併用していることが明らかになっています。調査では、一つの経済圏に集約するのではなく、生活シーンに応じた経済圏の利用がスタンダードになっているとしています。