# Relic、次世代リーダー育成を加速するホワイトペーパー「次世代リーダーは、なぜ新規事業開発で育つのか」を公開 - 出典: Neo Business（https://neo-business.jp/） - URL: https://neo-business.jp/archives/1956 - 公開日: 2026-08-06 - 更新日: 2026-08-06 --- ## 新規事業開発を「事業創出」と「人材育成」の視点から再定義 多くの企業で新規事業開発は新たな収益源創出の施策として認識されていますが、Relicはこの価値を事業化件数や売上見込みだけで測るべきではないと提言しています。 新規事業に取り組む過程で、参加者は経営戦略を理解し、成長領域を読み解き、自社の強み（アセット）を事業機会に変換し、顧客課題を探索します。さらに、不確実な状況下で仮説検証を重ね、意思決定を行う経験は、将来の経営を担う次世代リーダーに不可欠なものです。 また、既存事業を担う人材にとっても、新規事業開発の経験は有効です。顧客ニーズや競争環境の変化に対応し、既存事業を変革・再成長させる力を育む上で、新規事業開発のプロセスは重要な学習機会となります。 本レポートでは、新規事業開発を「一部の挑戦者による特別な活動」ではなく、自社の未来を構想し実行できる人材を育てるための実践機会として再定義しています。 ## 本ホワイトペーパーが解決する課題と対象者 本レポートは、以下のような課題を抱える企業の経営企画部門、新規事業開発部門、人材開発部門、社内新規事業プログラム事務局の方々におすすめです。 - 新規事業開発を事業創出だけでなく、人材育成にもつなげたい - 既存事業を担う次世代リーダーに変革力を身につけさせたい - 社内ビジネスコンテストや新規事業プログラムが、アイデア創出で終わっている - 研修だけでは実践的なリーダー育成につながりにくい - 次世代リーダー候補の発掘・評価・配置に課題がある - 新規事業開発の投資対効果を説明しにくい 本資料では、これらの課題に対し、新規事業開発経験を次世代リーダー育成に活用する考え方や、既存事業変革に活かせる新規事業開発経験の設計方法、そして検証・ゲート（事業化の判断ポイント）・振り返り・配置につなげるプログラム設計のポイントなどが提示されています。 ## ホワイトペーパーの主な内容 本レポートでは、新規事業開発を次世代リーダー育成の実践機会として活用するための考え方、設計方法、成果指標が体系的に整理されています。主な項目は以下の通りです。 - なぜ今、次世代リーダー育成が重要なのか - 新規事業開発と経営戦略の関係 - 新規事業開発が育成機会として優れている理由 - 新規事業で育つ8つのリーダーシップ能力（経営戦略理解力、不確実性対応力、顧客起点の課題設定力、越境・巻き込み力など） - 企業事例 - 育成につながらない典型パターン - プログラム設計ステップ（経営戦略理解から顧客検証、ゲート判断、振り返り、人材評価、配置・抜擢まで） - 成果指標（事業成果だけでなく、検証成果、戦略理解、行動変容、人材成果、組織成果を捉える指標） ## 資料のダウンロード方法 新規事業開発を一過性の取り組みで終わらせず、事業創出・既存事業変革・次世代リーダー育成を一体で推進したい企業の経営層、新規事業開発責任者、経営企画担当者、人材開発担当者、社内新規事業プログラム事務局の方は、以下のURLより資料をダウンロードしてご活用ください。 ダウンロードURL: [https://share.hsforms.com/1g3APdi1_T32jLbjihNR0xwqbc34?utm_medium=referrals&utm_source=prtimes&utm_campaign=ivm_sol&utm_content=whitepaper&utm_term=20260805](https://share.hsforms.com/1g3APdi1_T32jLbjihNR0xwqbc34?utm_medium=referrals&utm_source=prtimes&utm_campaign=ivm_sol&utm_content=whitepaper&utm_term=20260805) ## 株式会社Relicについて ![Relic CO-INNOVATION COMPANY.](/wp-content/uploads/2026/08/717770a673450e2f6699541aad0879ef.webp) 株式会社Relicは、日本を代表する大企業を中心に、新規事業やオープンイノベーション、AX（アセットトランスフォーメーション）やDX（デジタルトランスフォーメーション）の構想から収益化、中核事業化、さらにはカーブアウト/出向起業といった出口戦略までを一貫して支援する「事業共創カンパニー」です。 大企業特有の課題に対し、Relicが事業主体となる独自の「出島共創スキーム®」を通じて、ビジネス、テクノロジー、クリエイティブを完備した日本最大級のBTC組織が、戦略から実装・グロースまでを一気通貫で実行します。同社は自社でも多様な事業やスタートアップを生み出し、売上高100億円を突破した事業家集団であり、AIやハードウェア、ディープテック領域にも対応する専門家集団でもあります。 独自のプロダクトや運営するVC/CVCファンドからの出資を含め、統合的なイノベーションマネジメントを提供しており、新規事業領域における国内シェアNo.1（※）を誇ります。全国18都道府県に拠点を持ち、5,000社以上の事業開発や共同事業/JVに携わってきた、唯一無二の事業共創パートナーです。 ※2024年,「新規事業開発におけるブティックコンサルティング市場調査」,株式会社Relic・株式会社デジタルインファクト 詳細情報: [https://relic.co.jp/press-release/54696/](https://relic.co.jp/press-release/54696/) コーポレートサイト: [https://relic.co.jp](https://relic.co.jp)