# AIが購買の「きっかけ」でも、SNSの「裏取り」が必須：TaTap調査が示すAI検索時代の消費者行動 - 出典: Neo Business（https://neo-business.jp/） - URL: https://neo-business.jp/archives/1768 - 公開日: 2026-08-04 - 更新日: 2026-08-04 --- ## AIが購買の「きっかけ」に 調査によると、全国20〜49歳の男女321名のうち、生成AIやAI検索の利用経験がある人は77.9%に上ります。特に20代では54.5%が「ほぼ毎日利用」していると回答しており、AIが日常生活に深く浸透していることがわかります。 AI利用者のうち、57.2%がAIの回答をきっかけに商品やサービスを購入した経験があると回答しました。20代に限ると「何度もある」と答えた人が44.2%に達しており、AIがすでに購買行動の重要な入口として機能していることが示されています。 ![購入経験の円グラフ](/wp-content/uploads/2026/08/ebe901d9a03a061c58f7fbe22ae4ff12.webp) ## 購買決定の鍵はSNSでの「裏取り」 しかし、AIの回答だけで購入を判断する消費者はわずか2.4%にとどまります。大半の消費者は、AIで知った商品を実際に購入する前に、他の情報源で「裏取り」（情報の確認）を行っています。 裏取り先として最も多かったのはGoogle等の検索エンジン（41.2%）ですが、X（旧Twitter）が34.0%、ECサイトのレビューが28.8%、Instagramが28.4%、YouTubeが25.6%と、SNSや動画サービスが上位に並びました。X、Instagram、YouTube、TikTokを合わせたSNS・動画サービスの延べ選択数は、Googleの約2.5倍に達しており、消費者がAIの情報をSNSで多角的に検証している実態が浮き彫りになりました。 ![情報源の棒グラフ](/wp-content/uploads/2026/08/91e53111c6cc542c31732692e741ce04.webp) ## SNS口コミの有無が購買を左右 AIに勧められた商品についてSNSに投稿や口コミがほとんど見つからなかった場合、62.0%の消費者が不安を感じると回答しました。そのうち34.4%は「不安になり、購入をやめることがある」と答えており、SNS上の情報量が購買の前提条件になりつつあることが示唆されます。AIによって商品が認知されても、SNS上に情報が不足していれば、3人に1人が購入を取りやめる可能性があると言えるでしょう。 ![SNS口コミの不安グラフ](/wp-content/uploads/2026/08/ffb1656e90544ada201b4fefbdb8ba45.webp) ## AIとSNSの連携で信頼性向上 さらに、AIの回答に企業のSNS投稿やYouTube動画が引用元として表示されると、59.6%の消費者が「信頼が上がる」と回答しています。これは、AI経由での認知とSNSコンテンツの質が密接な関係にあることを示しています。 ## 企業への示唆 本調査結果は、AI検索最適化（LLMO: Large Language Model Optimization）だけでなく、SNSマーケティングの重要性を改めて浮き彫りにしています。AIが商品の「候補」を提示し、SNSがその「確かさ」を裏付けるという消費者の行動パターンを理解することが、AI検索時代のマーケティング戦略において不可欠です。企業は、AIでの露出を増やすと同時に、SNS上で信頼できる情報や口コミが豊富に存在するように戦略を練る必要があります。 ## 調査概要と詳細レポート 本調査は、株式会社TaTapが全国の20〜49歳男女321名を対象に、2026年7月30日から8月1日にかけてインターネットリサーチで実施しました。 詳細な調査結果は以下のレポートで確認できます。 - [AI検索時代の購買行動調査レポート](https://tatap.jp/research/ai-search-behavior-2026/) - [本調査の引用ルール](https://tatap.jp/research-policy/) ## 株式会社TaTapについて 株式会社TaTapは、Instagram、TikTok、YouTube、Xを中心としたSNSマーケティング支援およびインフルエンサーマーケティングを提供する企業です。SNS運用代行、インフルエンサーキャスティング、ギフティング、EC・D2Cの売上グロース支援、AI検索対策（LLMO）コンサルティングまでを一気通貫で支援しています。「TaTap SNS調査」は、生活者のSNS・AI利用実態を継続的に把握するために定期的に実施されている自社調査です。