# 「SCはどうやって稼ぐのか」次世代SCモデルを5つの方向から解説　西山貴仁氏が11月18日にオンラインセミナー

- 出典: Neo Business（https://neo-business.jp/）
- URL: https://neo-business.jp/archives/11450
- カテゴリ: 経営・戦略
- 公開日: 2026-11-09
- 更新日: 2026-11-09

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株式会社マーケティング研究協会は、ショッピングセンター（SC）・商業施設の今後の戦略シナリオをテーマにしたオンラインセミナーを、2026年11月18日(水)に開催します。講師は株式会社 SC＆パートナーズ 代表取締役の西山 貴仁氏です。対象は、SCの開発・運営やテナント出店に携わる担当者です。

![](https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/102999/230/102999-230-8c453a931ebe85349812a3f93be5689c-524x44.png?width=1200&quality=85&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff)マーケティング研究協会

## 「前提」が揺らぐSC業界、問われるのは稼ぎ方そのもの

SC業界は、人口減少やECの拡大に加え、長期賃貸借モデルと市場環境のずれ、新リース会計基準への対応、生産性向上の限界といった課題に直面しています。事業の前提そのものが大きく変わりつつあるのが現状です。

今回のセミナーは、こうした事業環境の変化を踏まえ、これからの時代にSCがどうやって稼ぐのか、今後のビジネスが進むべき方向性と選択肢を、業界を熟知した講師が独自の目線で解説するものです。「モノからコトへ」や「テナントミックス」といった従来の議論にとどまらず、SCの収益構造・運営モデル・契約のあり方を根本から見直す内容となっています。

未来予測や成功事例を紹介するのではなく、「どこに投資すべきか」という経営判断の視点に立ち、次世代のSCビジネスを考えるための実践的なヒントを提供するとしています。

## 「3つの選択」と「5つの方向」で次世代モデルを整理

プログラムは、SC・商業施設を取り巻く環境変化（人口減少・EC・工事費高騰など）の整理から始まります。続いて、問題は市場環境ではなく「前提崩壊」にあるという視点から、新リース会計基準が求める賃料モデルの変革、長期の建物賃貸借契約の限界、人手不足によるSC（店舗）運営の崩壊、現在のSCが変われない理由を取り上げます。

そのうえで、SCに残された「3つの選択」として、続ける選択（維持・改善）、変える選択（構造転換・変革）、やめる選択（延命・終焉）を提示します。さらに、次世代SCモデルの実像を次の「5つの方向」から考えます。

- 現状追認モデル：不動産賃貸業の継続と改善、提供価値とデータ分析
- 自己投資モデル：短期回収モデル、建物賃貸借契約からの離脱
- 出資配当モデル：不動産業から金融業へ、利益分配モデル
- EC‐SCモデル：ECプラット・フォーム統合型SCモデル
- 終活モデル：延命、継続限界、次へのステップ

後半では、「SCはどうやって稼ぐのか？」という本質的な問いを、場所（賃料）、売上（商流）、利益（投資）の観点から掘り下げます。最後に、「SC事業継続の是非」を判断するための最終意思決定フレームを扱います。

## 講師は東急グループで商業施設開発を手掛けた西山貴仁氏

西山氏は東京急行電鉄（株）に入社後、土地区画整理事業や街づくり、商業施設の開発・運営・リニューアルに携わりました。2012年に（株）東急モールズデベロップメント常務執行役員に就任し、渋谷109鹿児島などの新規開発を担当。2015年11月に独立しました。現在は、SC企業の人材研修、企業インナーブランディング、経営計画策定、百貨店SC化プロジェクト、テナントの出店戦略策定など幅広く活動しています。小田原市商業戦略推進アドバイザー、SC経営士、宅地建物取引士で、（一社）日本SC協会会員。青山学院大学経済学部卒です。

### 開催概要

- 開催日時：2026年11月18日(水) 13:30~15:50
- 開催方法：オンラインセミナー
- 受講料：お一人様 22,000円（税込）

主催のマーケティング研究協会は、マーケティング志向をもった人財・組織の育成と、顧客に選ばれ続けるための仕組みづくりを支援しています。「マーケティング支援」「BtoC営業力強化」「店舗販売力強化」「BtoB営業力強化」の4領域を中心に、公開セミナーや企業内研修、コンサルティングなど様々な手法で取り組んでいます。今回のセミナーは企業内研修として実施することも可能です。

出典：[株式会社マーケティング研究協会](https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000230.000102999.html)
