# 社員エンゲージメントは売上成長とどう関係するか　サステナブル・ラボがパーソルHDのデータを分析、「仕事の評価」が一貫して重要な要素に

- 出典: Neo Business（https://neo-business.jp/）
- URL: https://neo-business.jp/archives/10031
- カテゴリ: 経営・戦略
- 公開日: 2026-10-26
- 更新日: 2026-10-26

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非財務データプラットフォーム「TERRAST（テラスト）」を手がけるサステナブル・ラボ株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役：平瀬錬司）は、パーソルホールディングス株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長 CEO：和田 孝雄、以下パーソルHD）の人的資本に関する取り組みで、「社員エンゲージメントと事業成長の関係」のデータ分析を担当しました。TERRASTは国内最大級の非財務データプラットフォームで、同社は財務・非財務データの分析支援も提供しています。

分析には、パーソルグループが2021年度から2024年度までに実施した社員エンゲージメントサーベイの結果が使われました。機械学習モデルと説明可能AIを用いて、エンゲージメントを構成する各要素と事業成長との関係を探っています。

## 「自分の仕事が人々の生活をよりよくする」という認識に注目

分析では、従業員数成長率などの事業構造要因を考慮しても、社員エンゲージメントに関する項目が売上成長率に対して、限定的ながら一定の説明力を持つことが確認されました。

とりわけ目立ったのが「仕事の評価」という項目です。これは、社員が「自分の仕事は人々の生活をよりよくすることにつながっている」と感じているかどうかを示すもので、売上成長率との関係において一貫して重要な要素であることが確かめられました。

さらに、企業規模や事業フェーズなどの違いを加味した分析も行われました。その結果、「仕事の評価」は多くのセグメントで事業成長との関係において重要だった一方、「仕事の体験」や「組織エンゲージメント」といった他の要素は、企業の状況によって重要性が異なる可能性が示されました。この結果は、社員エンゲージメントを総合的に捉えつつ、組織や事業の特性に応じて、エンゲージメントの概念を分解した各要素に目を向けることが重要になる可能性を示唆しています。

なお、今回の分析は社員エンゲージメントと事業成長の因果関係を直接証明するものではありません。得られた示唆は、人的資本への取り組みが社員のエンゲージメントや“はたらくWell-being”の向上を通じて、顧客価値の創出や事業成長へとつながるプロセスを今後さらに検証していくための第一歩と位置づけられています。

## パーソルグループが進める人的資本経営の延長線上に

パーソルグループは、グループビジョン「はたらいて、笑おう。」の実現に向けて、人的資本を価値創造の源泉と位置づけています。中期経営計画FY2028の人事戦略では、次のような項目などを掲げ、人的資本経営を推進しています。

- 人材ポートフォリオの変革
- 労働生産性の向上
- 社員や派遣スタッフの“はたらくWell-being”の持続的向上

同グループは、人的資本への取り組みが社員や派遣スタッフのWell-being、社会価値、経済価値へどうつながるのかを可視化・検証するために「人的資本インパクトパス」を活用しています。その検証の一環として、エンゲージメントが高まる仕組みを整理した「社員エンゲージメント向上モデル」も構築されています。このモデルがエンゲージメントや“はたらくWell-being”が高まるメカニズムを捉えるものであるのに対し、今回の分析はその先にある事業成長との関係を探るものです。両者は異なるアプローチから、人的資本インパクトパスにおけるそれぞれの関係性を検証する取り組みとして位置づけられています。

## 両社の担当者が語る今回の分析

パーソルHD グループ人事本部CHROプロジェクト推進部 シニアエキスパートの土本晃世氏は、まだ限定的ではあるものの、エンゲージメントの各要素と事業成長の関係について一定の示唆が得られたことを「一歩前進」と表現しました。特に、仕事の社会的意義に対する認識が事業成長との関係において相対的に重要な要素として確認された点については、同グループのカルチャーとも親和性があり納得感があったと述べています。今後も分析を重ね、人的資本施策と事業成果のつながりへの理解を深めて、より実効性の高い人的資本経営につなげていきたいとしています。

サステナブル・ラボのサステナビリティ・ディレクター / デザイナーである前田大地氏は、パーソルHDが人的資本を人事領域のテーマにとどめず、事業や社会への価値創出につながる重要な経営資本として捉え、そのつながりを継続的に検証している点が印象的だったと振り返りました。人的資本と事業成果の関係は単一の指標や一度の分析で明らかになるものではなく、社員一人ひとりの意識や行動、組織の状態、事業特性などを踏まえて仮説と検証を積み重ねることが重要だと指摘しています。そのうえで、今後もデータ分析を通じて、人的資本への取り組みが“はたらくWell-being”、事業成長、中長期的な企業価値へどうつながるのかをともに探究し、これからの人事・人的資本経営のあるべき姿の実現に貢献していきたいと語りました。

サステナブル・ラボは2019年1月設立。ビッグデータとAIを用いて、定性的に語られやすい企業の環境・社会貢献度を定量化する取り組みを進めており、非財務指標と財務指標の因果分析や相関分析も手がけています。

出典：[サステナブル・ラボ株式会社](https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000115.000052578.html)