なぜ今、「カルチャーデザイナー」が求められるのか
労働人口の減少やリモートワークの普及により、多くの企業が従業員の定着率低下や帰属意識の希薄化に悩んでいます。このような時代において、組織独自の「らしさ」を育み、カルチャーを浸透させる役割がますます重要になっています。株式会社ゼロインは、この役割を「カルチャーデザイナー」と呼び、部署の枠を超えて組織全体にポジティブな影響を与える存在として位置付けています。
シンポジウムでは、リクルート出身の経営者や専門家が登壇し、リクルートがどのようにして成長し続ける組織カルチャーを築いたのかを議論。総務・人事・経営企画といったバックオフィス部門が、カルチャー形成において果たすべき重要な役割が浮き彫りになりました。
リクルートを支えた「文化をつくる総務」の具体的な施策
シンポジウムの第一部では、リクルートの急成長期を支えた総務のあり方に焦点が当てられました。リクルートの心理学的経営を築いたとされる大沢武志氏が提唱した「組織活性化の三大要素」が紹介され、当時の具体的な取り組みが語られました。

組織活性化の三大要素
リクルートでは、組織を活性化させるために以下の三つの要素を意図的に組み合わせていました。
- 人事異動: 年間約30%の異動を意図的に発生させることで、退職率を約5%に抑制し、高いエンゲージメントを実現していました。
- 社内イベント: 全社規模で年間20件以上、部門単位を含めると100件以上のイベントを総務が支援し、部門を越えた「斜めのコミュニケーション」を創出。これにより、「この人と働きたい」という感覚が自然と醸成されました。
- レイアウト変更: 人事異動に伴い、総務が毎週末のようにオフィスレイアウトを変更。異なる部署が混在する「カオス」なオフィス環境を設計することで、部門を越えたコミュニケーションや新規プロジェクトの提案、イノベーションが生まれる土壌を作っていました。

「称賛の文化」が育む当事者意識
リクルートでは、目標達成した部署に対し、社内放送での告知、鮨とビールを持って駆けつける総務チーム、垂れ幕の準備、武道館での大規模な表彰など、称賛を「体験」として意図的に設計していました。これにより、社員一人ひとりに「会社や仲間のために動こう」という圧倒的な当事者意識が育まれていたと解説されました。経済ジャーナリストの大西康之氏は、リクルートが逆境の中でも成長を続けられた要因は、「人に本気で投資し、いかに燃えて働いてもらうかを日本で一番真剣に考えたことにある」と評価しています。
参加者の悩みに答えるライブセッション
第二部では、参加者から事前に寄せられた組織づくりやキャリア形成に関するリアルな悩みに、登壇者が壁打ち形式で回答しました。

テレワーク環境下での雑談機会創出
Q. テレワークや客先常駐で働く社員が多く、役員と現場が交わる機会がない。お金をかけずに雑談のきっかけをつくるには?
A. 社内イベントで社員が自然に交わる機会をつくることが、エンゲージメントにつながります。株式会社ゼロインでは、社員が自由に企画し、4名以上集まれば成立する社員旅行制度「ZT(ZEROIN TOUR)」を実践。役員・部長・メンバーが趣味嗜好を通じて小グループで交流する場として機能し、仕事の壁にぶつかった際の相談相手となる「斜めの関係」を築くことで、離職防止にもつながっているとのことです。
指示待ち・他人ごとな空気を変える方法
Q. トラブルが起きると犯人探し、会議では評論家ばかり。この「指示待ち・他人ごと」な空気をどう壊すか?
A. 「あなたはどうしたい?」と問い続けることで、当事者意識を持たせることができます。株式会社インキュベータ代表取締役の石川明氏は、問い続けることで、問われる側も「また聞かれる」と意識し、当事者として考える習慣が生まれると述べました。株式会社ゼロイン代表取締役社長の大條充能氏は、リクルート時代のエピソードとして、改善意見を述べた際に「それは評論家だ。大條はどうしたいのか」と問われ、「自分はこうしたい」と答えた瞬間に予算と権限を与えられた経験を紹介。「提案は、自分が当事者として動く覚悟とセットでなければならない」と強調しました。
カルチャーは狙ってつくるものか、積み重ねの結果か
Q. カルチャーは狙ってつくるもの?それとも積み重ねの結果できるもの?
A. カルチャーは「狙ってつくるもの」です。トップのメッセージをブレずに発信し続けることが出発点であり、総務・人事がそのメッセージを後押しする仕組みをつくることがカルチャーづくりの第一歩となります。石川氏は、「事業をサステナブルに続けるために、どんな文化が必要かを体系的に考え、人事評価・組織形態・社内イベントをセットで設計する。したたかに、計算して、つくりにいくものだ」と力強く語りました。
シンポジウムの結果と今後の展望
今回のシンポジウムの参加者アンケートでは、98.6%が「満足」または「やや満足」と回答し、前年の97.0%を上回る結果となりました。また、90.0%の参加者が「自身の組織づくりに活かせそうな気づきがあった」と回答しており、具体的な施策やリクルートの経験が、参加者の自社での活用イメージにつながったことが伺えます。


シンポジウム後の懇親会でも活発な交流が見られ、参加者同士や登壇者との間で新たなつながりが生まれました。
株式会社ゼロインは、今後も「カルチャーデザイナーシンポジウム」を定期的に開催し、「カルチャーとは何か」「どうすれば組織のカルチャーをデザインできるのか」を探求し続けるとのことです。バックオフィスの可能性を広げ、「カルチャーデザイナー」という新たな役割を組織に根付かせることが、同社の使命とされています。
今後の開催情報については、以下のWebサイトやメールマガジンで案内されます。
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株式会社ゼロイン コーポレートサイト:
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