テックタッチ、「働きがいのある会社」若手ランキングで2位を獲得！急成長を支える独自のカルチャーと環境が評価

「働きがいのある会社」若手ランキングとは

GPTW Japanが主催するこのランキングは、今年で7回目を迎えるアワードです。「働きがい認定企業」の中から、特に34歳以下の若手層にとって働きがいのある企業を規模別に選出します。若手社員へのアンケート結果と、若手従業員比率などの基本データを総合的に評価して決定されます。

GPTW Japan「働きがいのある会社」若手ランキングページ：
https://hatarakigai.info/ranking/young/2026.html

テックタッチの評価ポイント

今回の調査で、テックタッチの若手社員（34歳以下）から特に高く評価された項目は以下の3点です。

仕事に行くことを楽しみにできる職場
報酬への納得感
利益分配への納得感

仕事に対する前向きな熱量と、成果が正当に報われる公正な環境が両立しており、若手メンバーがモチベーションを高く保ちながら持続的に成長できる点が強みとして評価されました。

急拡大する組織を支えるカルチャーと環境の進化

テックタッチは調査対象期間からさらに成長を続け、現在は240名規模の組織へと急拡大しています。従業員が増加しても若手が高い熱量で挑戦し続けられるよう、この1年でカルチャーや環境をさらに深化させました。

1. 挑戦と成長を後押しする評価制度

社員一人ひとりの成長や挑戦、成果をより適切かつ公平に評価できるよう、2025年3月には評価制度を刷新しました。評価基準を明確化した5段階評価を導入するとともに、評価プロセスの透明性を高めることで、社員が納得感を持って成長に向き合える環境づくりを進めています。

2. オンライン×オフラインの融合によるコミュニケーション密度の向上

組織の急拡大に伴うオフィス移転や増床といった環境変化が進む中でも、部署や役職を超えたフラットな繋がりを維持するため、多面的な施策を展開しています。これらは創業期より継続している取り組みであり、組織規模が拡大した現在も、若手メンバーが安心して挑戦できる環境づくりに機能しています。

具体的な取り組み

Slackを活用したオンラインコミュニケーション
- 「Times（分報）」：個人が業務の気づきや雑談、軽い相談などを気軽に投稿でき、役職や部門を超えてフラットに対話できる文化です。
- 「Donuts（15分のクイック1on1）」：アプリを活用してメンバーをランダムにマッチングし、15分間の気軽な雑談を促す仕掛けです。
オフィスやリアルな交流を起点としたオフラインコミュニケーション
- 「あなたに興味があります自販機（AKG）」：社員証を2人同時にタッチすると無料でドリンクがもらえる『社長のおごり自販機』を導入。導入後はほぼ毎月90%を超える利用率を維持しており、フロアが分散したオフィス内でのリアルな雑談のきっかけ創出に大きく貢献しています。
- 「TT Lunch（ランチ代補助）」：チームの垣根を越えた交流を目的に、週に1度、複数人でのランチ代を補助する制度です。
- 有志のワーキングチームによるコミュニケーション施策：社員が自発的に、オフィスを活用した「月次のランチ会」や、各自が好きな飲み物を持ち寄るカジュアルなオフィス懇親会「すきなもん飲まナイト」などの交流イベントを企画・運営しています。

3. 若手が事業成長の中核を担う組織

大手エンタープライズ企業や官公庁のDX/AX推進を支えるテックタッチでは、34歳以下の若手が従業員の半数以上を占め、組織の中核を担っています。

AI型DAP（デジタルアダプションプラットフォーム）「テックタッチ」に加え、「AI Central Voice」や「Techtouch AI Hub」などAIプロダクト群へ事業領域を拡大しています。こうした事業成長の中で、年次にかかわらず意欲と実力に応じて裁量ある役割を任せており、20代のメンバーがプロダクトマネジメント部の部長を務めるほか、新規事業「AI Central Voice」ではChief of Staffとして事業推進を担うなど、若手が事業の中核で活躍しています。多様なバックグラウンドを持つ経営陣からの日常的なフィードバックを通じ、高い視座と実践的なビジネススキルを早期に培うことができます。

AI型デジタルアダプションプラットフォーム（DAP）「テックタッチ」について

テックタッチが提供する「テックタッチ」は、システムやAIを誰もが使いこなせるようにするAI型デジタルアダプションプラットフォーム（DAP）です。ノーコードで画面上に操作ガイドやAIによる支援を実装でき、ユーザー一人ひとりをリアルタイムにサポートします。

国内シェアNo.1（※1）を誇り、1,000万人（2026年1月時点）を超えるユーザーが利用。大手企業や官公庁など幅広い組織で導入され、システムやAIの定着・活用を支援しています。グッドデザイン賞や経済産業省「J-Startup」認定など、受賞・認定実績も多数あり、AI時代における企業のデジタル活用を支えるプラットフォームとして進化を続けています。