創業466年の老舗鋳造メーカー社長が巻頭に登場 山田コンサルティンググループの広報誌『青星』Vol.8が発行

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創業466年の老舗鋳造メーカー社長が巻頭に登場 山田コンサルティンググループの広報誌『青星』Vol.8が発行

経営・経済・海外ビジネスを扱う広報誌『青星』の第8号

総合経営コンサルティングファームの山田コンサルティンググループ株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:増田慶作、プライム市場)は、同社の広報誌『青星』の第8号を発行しました。

『青星』は、企業トップへのインタビュー、業界解説、海外の旬の情報などを通じて、経営や経済、海外ビジネスに関する情報をわかりやすく届ける企業広報誌です。2023年に創刊され、年2~3回のペースで発行されています。全ページ版はebook版とPDF版で公開されているほか、バックナンバーも閲覧できます。携帯端末からも見やすいHTML版のバックナンバーも新たに公開されました。

創業466年の老舗鋳造メーカー社長が巻頭に登場 山田コンサルティンググループの広報誌『青星』Vol.8が発行

巻頭インタビューは1560年創業のナベヤ・岡本社長

企業トップが「挑戦」をテーマに事業への思いやこれからの夢を語る巻頭企画「トップの挑戦」には、株式会社ナベヤの代表取締役 岡本知彦氏が登場しています。ナベヤは、桶狭間の戦いが起こった1560年に創業した“超”老舗の鋳造メーカーです。

記事は「創業466年。時流をとらえ、新たな価値を創造し続ける誇り高き“職人集団”の挑戦。」と題し、466年もの間会社が存続してきた秘訣に加え、時代に合わせて変えるべきもの、変えてはならないものについて岡本社長が語っています。

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AI、M&A、地方経済、海外まで多岐にわたる企画

今号では、AI時代の組織や経営、地域再編、海外展開、不動産活用など、幅広いテーマの記事が掲載されています。主な企画は次のとおりです。

  • 有識者解説「『縦割り』『官僚制』は通用しない!? AI時代をサバイブする“抜本的”組織改革。」:大学院大学至善館副学長の吉川克彦氏が、AIの急速な進化によって社会構造が大転換を遂げる中で、組織の形や経営者の役割がどう変わるのかを語ります。
  • トップコンサルの眼「AI時代に強い会社は、解くべき問いを持つ。経営課題から考える、中堅中小企業のAI活用」:DX領域で数多くの企業を支援する同社の石塚淳氏が、中堅中小企業のAI導入をどう進めるべきかを具体的な事例を交えて解説します。
  • トレンドM&A「地域再編型M&A、カギは地元経営者たちの志」:15年以上にわたり様々なM&Aに携わってきた橋爪健太氏が、人手不足と市場縮小が急速に進む地方都市で企業が生き残りをかけて取り組む“地域再編型M&A”を取り上げ、3つの事例から成功要因を分析します。
  • 海外ビジネスレポート(シンガポール)&現地レター(ベトナム)「ASEAN市場、成功のカギはシンガポールに」:シンガポール現地法人で海外事業展開アドバイザリーの責任者を務めるアデリン・リム氏が、ASEAN市場におけるシンガポールの“司令塔”的役割を解説。現地レターでは、グエン・フオン・ジャン氏がベトナムの“今”を伝えます。
  • 不動産活用の明と暗「老舗企業の不動産活用。『永続』か『衰退』かの分岐点はどこに?」:時代の変化に伴う“波”を不動産活用によって乗り越えた老舗企業の事例と、身動きが取れなくなり資産を手放してしまった事例を、歴史のある企業ならではの悩みと併せて紹介します。
  • マクロデータを読み解く「人口40%減の衝撃。地方経済を最適化する『事業再生2.0』とは」:同社コンサルタントの高橋淳郎氏が、事業再生の最前線に立つ渡部浩平氏とともに、人口減少が深刻化する地方経済を維持するために必要な、地域の中核企業による面的な事業再生について考察します。
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誌名に込められた「挑戦」と発行元の事業

誌名の「青星(あおぼし)」は、おおいぬ座シリウスの別名です。冬空に青く輝くことからそう呼ばれ、全天で最も明るいこの星の名を、「挑戦」すべき高く遠い目標の象徴として採用しました。新しいことにチャレンジする姿勢、逆境に打ち克つアイデア、勇気を持った改革など、経営に不可欠な「挑戦」にフォーカスし、読者の前向きな決断を応援する媒体を目指すとしています。

発行元の山田コンサルティンググループは、持続的成長、事業再生、事業承継、M&A、海外、不動産、DXなど、多様に変化する顧客の課題にシームレスに対応する総合経営コンサルティングファームです。国内13拠点に加え、海外ではアジアや米国等に13拠点を展開し、成長戦略、クロスボーダーM&A、再生・撤退、資産運用などのサービスを通じて顧客を支援しています。

M&A業務では年間130件超の成約実績を持ち、M&A実行の前後を通じた包括的な支援を強みとしています。日本と各海外拠点、各事業部門・各地方拠点の連携を生かし、顧客の事業価値向上と社会への貢献に全社で取り組んでいるとしています。

出典:山田コンサルティンググループ株式会社